「社会の役に立ちたい」、「人の役に立ちたい」、「仕事をつうじて、人や社会に貢献したい」
人の役に立つ仕事、社会の役に立つ仕事と言えば、どんな仕事を思い浮かべるでしょうか？
看護師や介護士、教師、消防士などさまざまな仕事があります。警備員もまさに「人や社会を支える役に立つ仕事」です。
教師や看護師、消防士など、なりたくても試験や資格に合格しないとなれない業務もあります。しかしながら、2022年時点現在、警備員になるための資格は不要です。
新卒やアルバイトからのステップアップいずれの場合も、警備員として活躍したい気持ちがあれば挑戦できる仕事です。
あなたが、このような気持ちを少しでも持っている方なら、ぜひオススメしたい仕事が警備員です。
警備員が活躍する場所は、オフィスビルや工場の中など屋内の施設、道路工事の現場から、コンサート会場などの屋外の施設、家庭でのホームセキュリティなど、私たちの社会すべてに関わっているといえます。
総務省統計局による人口推計によると、令和元年には人口の約30％が65歳以上の年齢となっており、今後、日本は、ますます高齢化が進むことが予想されています。
高齢者の多い社会の中においては、社会全体で安全と命を守る必要性がますます高まっています。
このように、年々、社会からの需要が高まる警備員ですが、警備会社で「正社員」として働くためにはどのようにすればよいのでしょうか？
新卒で警備員の正社員となるためには？
結論からお伝えしますと、警備会社へ「正社員」として挑戦することは十分に可能です。
どうしても「警備員」と聞くと、シニア世代の方が活躍されているイメージが先行しがちです。
実際、全警備員の約30％が60歳以上のシニアの方となっている事実はあります。
一方、新卒で警備会社へ入社し、若くして現場のリーダーとして活躍している方や支店長、支社長など部署のマネジメントを行っている方も多数います。
検察庁生活安全局による警備業の実態調査によると、令和3年度、女性の警備員の割合も、30歳未満の年齢層に限れば、約20％を占めるようになっています。
女性活躍の推進が進められる中、警備業界においても同様の流れを受け、新卒採用で警備会社へ入社し活躍している女性警備員の方も増えてきているの可能性があります。
「警備員＝男性の仕事」といったイメージは、今後どんどんなくなっていくかもしれません。
警備会社にとっても、新卒の社員の積極的な採用を通じて、中長期的な育成をおこなえます。また、社内の年齢構成も均一化がはかれるようになります。将来、会社を背負う人材を求めています。
警備業界は、どのような人材を求めているのでしょうか？
求められる人材の説明の前に、警備員の仕事を説明します。
警備員の仕事は大きく4つの分野に分かれます。
ショッピングモールやテナントビルなど施設の中で主に警備を行う「施設・巡回・保安警備業務」、コンサート会場や花火大会、工事現場などで通行の誘導警備を行う「交通誘導・雑踏警備業務」といった、第一号警備業務と第2号警備業務。
現金や貴金属など貴重品の輸送を警備する「貴重品運搬警備業務」、そして、一般的にボディガードと呼ばれる「身辺警備業務」と呼ばれる第3号警備業務と第4号警備業務があります。
いずれの業務も安全と命を守るため、危険と隣り合わせの仕事となっています。警備中は常に緊張感を持って業務にあたる必要があります。
警備業界としては以下の資質を持つ方を求めています。
・人や社会のためになりたい責任感と使命感を持つ人
・チーム単位での活動が多いためチームワークを大事にできる人
・お客様対応も必要となる場合もあるためサービスマインドのある人
責任感と使命感は、安全を守り、危険と隣り合わせの仕事のため必須のスキルです。
警備にあたって、単独での行動より数名がチームとなって警備にあたることが多いため、他のメンバーとの円滑なコミュニケーション能力があることも安全の維持に大切です。
警備中には、お客さまからの問い合わせ対応や目的地への誘導など接客する場合も発生します。警備会社によっては、警備業はサービス業と定義している会社も見受けられるほどです。
大学や専門学校、高等学校からの新規採用の場合も、上記の点は重視される傾向にあります。
警備業界の求人は、他業界と同様に定期的に新卒採用を行っている警備会社が多数存在します。
警視庁の統計によると令和3年度、全国に10,000社を超える警備会社が存在します。その数は年々増加しています。それ程、社会からのニーズが高い業界とされています。
大手警備会社は、エントリーから複数回の個別面接をクリアし内定となるケースもあります。
面接回数や形式などは警備会社によって異なるため、事前に確認が大切です。
面接では、使命感や責任感などを重要視し、社会に貢献できる人材なのか見極められます。
面接の前には受験する会社のHPに「求められる人材」が記載されているケースが多いので、必ず目を通しておくことをオススメします。
入社試験を受けて、新しく警備会社に入るケースとともに、学生の時に、警備のアルバイトを行い、アルバイトからステップアップして正社員となることも十分に考えられます。
警備業は18歳未満の未成年者はなることはできませんので、残念ながら、高校生の方は対象ではありません。
大学生や専門学校生の方は、通学しながら警備業界でアルバイトとして働き、働きを評価されて、卒業後にそのまま正社員となることも十分に想定されます。
アルバイト経験を通じて、入社前に現場経験を積めるため、正社員登用後、比較的早く、「警備業検定業務1級・2級」などの資格を受験し、現場のリーダー的存在となるステップアップの可能性もおおいにあります。
多くの警備会社では、「警備業検定業務1級・2級」資格取得にあたる研修費用、受験費用の負担、合格時の資格手当の支給、社内講習の実施など積極的に人材育成を行っています。
積極的に、社内の制度や研修の機会を活用して、警備業界で活躍の場所を広げることが可能です。
新卒は採用で有利なのか？
新卒採用は警備会社への就職に有利なのでしょうか？
その回答は、「はい」となります。
新型コロナ感染以降、一時期は落ち込みを見せていた警備業界の需要ですが、社会が落ち着きを取り戻しつつある中、求人倍率も右肩上がりになっています。
日本全体の有効求人倍率も右肩上がりの中、他の業界と同様に、警備業界も慢性的に人手が不足している状況です。
中途採用やシニアの採用も積極的に行っていますが、同様に新卒の若い社員の採用は、現場の人材不足の需要を満たすだけでなく、中長期的に本社や支店などのマネジメントを行える候補としての意味合いも強くあります。
新卒で警備会社に挑戦することは、警備業界で長く活躍するために、有利にはたらくことは間違いありません。
人のためになりたい、社会の役にたつために仕事をしたいと思っている方には積極的に挑戦してほしい業界です。
まとめ
インターネットの発達や、ドローンなどハイテク機器を用いたデジタル犯罪も進化しています。
セキュリティ関連機器も年々高度化しています。警備業界はこれからデジタルへの対応も必須となります。新しい警備の分野へ広がりを見せる可能性も高い業界です。
活躍の場は大きく広がるおススメの業界です。
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