多くの人が一度は目にしたことがある警備の仕事が、プールでの監視員の仕事です。プールでの事故を防ぐために監視員の方が施設内で危険な行為が無いか見守ってくれていますね。
プール監視の仕事を受注するには警備業の資格を有する必要があります。また、警備に関する資格だけではなく、プールや水泳に関する資格も必要です。
当記事でプールや水泳に関する資格についてご紹介していきます。
泳力検定（民間資格）
全国で統一された泳力基準を定めており、公式な泳力認定制度です。検定は1級〜7級の区分で、男女別で種目や距離、6歳以下から70歳以上までの年齢別タイムをきると合格となります。
受験料金は1種目につき300円となり、別途会場使用料が必要となります。合格者は認定証と、バッジ代金が別途700円かかります。検定会場については、公益財団法人日本水泳連盟公式ホームページに記載されている開催予定地一覧、または検定実施団体一覧から、近隣会場をお探しください。
水泳指導管理士（民間資格）
プールの安全管理や水泳指導を行っているのが水泳指導管理士です。資格を取得するためには試験があります。検定は年に1〜2回行われており、講習が1日、実技が2日、理論が1日という内容になっております。受験料は15,000円、受講料は34,000円、登録料は20,000円となっています。
受験のための資格は、満20歳以上、競泳4泳法・横泳ぎ・立ち泳ぎが3分以上可能等です。試験会場は東京都です。試験は受講後に実技試験と理論試験があります。
プール安全管理基礎講座（民間資格）
プール安全管理者基礎講座とは、プールで事故を発生させないために、管理者として必要な知識の習得を目的とした講座です。泳力が無い人であってもプールの安全管理ができるということを前提としています。
プールを運営の安全管理に必要な知識と技術を学ぶことができ、プール運営で活かすことができます。夏季限定でプールの監視ボランティア、学校の教師からプールをまかされた行政職員など、初めてプール運営をされる人に最適な講座といえます。
検定にかかる費用は、テキスト代金・検定料・修了証発行料をふくめて5250円です。検定の受験は、特定非営利活動法人日本プール安全管理振興会ホームページ記載の検定申し込みフォームに必要事項を記入して申し込むことができます。
プール安全管理者（民間資格）
プールの安全管理業務従事者向けのものです。以前は監視員、救護員といわれていたプールの従業員向けのものです。警備業としては、現任者教育にあたります。
受講の条件は18歳以上の人を対象にしています。講習は実技と学科について行われ、合格すると資格の承認となります。
プール安全管理主任者（民間資格）
プールでの安全管理業務での運営指揮のサポートを実務としている人むけのものとなります。プール安全管理者の更新を1回以上行っていることが受講の条件となります。
心肺蘇生法（CPR）の資格を有する必要があります。CPRは、国際救命救急協会が開催する講習で身につけることができます。講習では実技と学科があり、合格すると資格認定がされます。
プール安全管理統括管理者（民間資格）
プールでの統括的安全管理業務の指揮を行ったり、監督者向けのものです。プール安全管理主任者の更新を2回以上行っていることが受講の条件となります。
心肺蘇生法（CPR）の資格を有する必要があります。CPRの資格は、一般社団法人国際救命救急協会で受講することができます。
検定試験があり、講習では実技と学科があります。検定合格により資格認定がされます。
プール管理責任者 （民間資格）
プール管理における全従業員に対してのマネジメントを統括して、衛生的で安全なプール運営を行います。選任時には、プールの施設及び衛生に関する講習会への参加が望ましいとプールの安全標準指針に規定されています。
選任者登録には、登録料は不要です。選任申請は日本スイミングクラブ協会が行っています。
プール設置管理者研修会 （民間資格)
プールを設置している自治体などの管理担当者むけの研修です。外部事業者や指定管理者への業務委託を想定し、選任者の責任と役割、安全・施設・衛生管理体制の整備方法、プール安全標準指針について研修が行われます。
受講対象は、自治体プール担当者、民間プール担当者等です。日本プール安全管理振興協会のホームページから申し込みが可能です。
学校プール安全管理基礎講座 （民間資格）
プールでの水泳指導を行う指導者のための研修会です。学校授業でのプールやプールの一般利用とは異なり、水泳指導は少数で行い、指導する人もいるため、事故が発生しにくいと考えられがちです。
しかしながらプールで亡くなってしまう方も多くみえます。原因としては、指導者が安全なプール運営の専門外であるために、事故の防止や被害を最小限にするための最適な対応がされていないからです。
研修会では、学校の授業や水泳指導で、安全管理についてどのように取り組むべきかについて指導します。受講対象者は、保育士、幼稚園教諭、小学校教諭、水泳インストラクター等です。
プール衛生管理者講習会（民間資格）
プールの衛生を管理する立場の人に求められる、安全と衛生に関する専門知識を習得します。厚労省の規定に基づいた水質基準の詳細と、水質管理方法を解説しています。
安全については『プールの安全標準指針』を基準に講習が行われています。プール管理責任者に必要な知識が学べる講習会です。開講以来30年間で、約13000人が修了しています。プール施設の設計、施設の管理運営、プールの衛生基準と水質管理等について学びます。
講習会は、年に数回、東京都や大阪府等で開催されています。
受講料は、一般の方は35000円、協力法人会員の方は33000円、プール施設管理士受講修了者は32000円、正会員は31000円となっています。
プール施設管理士講習会（民間資格）
プール施設を維持、管理する人が対象です。プールの衛生安全管理、設備機器の点検整備について学び、外注管理者への指示や指導が行える施設管理士を目指します。以前行われていた学校プール管理者講習会の内容を含んでいます。
講習にかかる費用は、正会員や協力会員は15000円、会員でない場合は18000円、プール衛生管理者講習会を修了している者は15000円、学校関係者や保育園幼稚園関係者は15000円です。
水上安全救助員（民間資格）
水辺での救助や事故防止活動を行うのが水上安全救助員です。基本的泳法、溺れている人の救助、応急手当法等の知識や技術を習得する必要があります。日本赤十字社の認定を受けている資格です。講習を受け、検定に合格すると与えられる資格です。
まとめ
プール運営に関する資格をご紹介しましたが、いかがでしたか。
プール運営にあたってはプール施設の点検、整備だけでなく、事故を防ぐための知識や事故が起きてしまった場合の対処法などを身につけておく必要があります。プール施設での勤務を希望される人は研修を受講しておくとアピール材料になるでしょう。
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