新たな仕事に就くためにさまざまな仕事を探していると「警備員」という職業を目にすることもあるでしょう。中には「警備員という仕事はどうなんだろう」と考える人もいるのではないでしょうか。
この記事では、警備員の仕事内容、警備員の種類、警備の会社に関することや警備の資格に至るまで、警備員の仕事について徹底解説します。
警備員の仕事に就くことを考えているなら、警備員の仕事について幅広く理解してみることが大切です。
警備員の仕事内容は？
警備員の仕事内容を一言でまとめるなら「人々の生活において安全を守る」ということです。
毎日の生活において安全な状態を保つためには、それぞれの個人や各企業・組織などが各自で安全を守ることが理想といえます。
しかし、現実としては、日々どこかで事件や事故が発生していることもあり、個人や組織が各自で安全を守り切ることは難しいといえるでしょう。
警備会社は、個人や組織から警備の依頼を受けた場合に、人々の安全を守ることを目的として警備の業務を行います。
警備業者が行う警備の種類を大きく分けると、下記の4種類があります。
・公共施設やオフィスビルなど、施設の安全を守る警備
・人や車の流れを整理し、通行を円滑にするための警備
・現金や貴金属など貴重品の運搬中、盗難等の事故を防ぐ警備
・特定の人に危害がおよぶ可能性がある場合、その人を保護する警備
なお、警備業務の4つの種類について、くわしい内容は後述します。
ここからは、警備員の仕事の特徴や警備員になるために求められる条件、警備員の仕事を始めるまでの流れについて説明します。
警備員の仕事の特徴は？
警備員の仕事について特徴をあげると、下記のものがあります。
・年齢不問で就職しやすい
・夜勤があり、拘束時間が長い場合がある
・悪天候でも業務をしなければならない場合がある
・資格を取得すればキャリアアップも可能
それぞれの内容について説明します。
年齢不問で就職しやすい
警備員の特徴として、年齢を問わずに就職しやすいことがあげられます。
新たに仕事を探している場合、年齢制限が設けられているために自分が就きたい仕事に就けない場合があります。
その点、警備員の募集は年齢不問で行っている場合が多く、警備会社によっては60代以上でも採用する場合もあります。
中高年以上になると、新たに就職しようとしても業種が限られてしまうことが多いですが、警備員なら年齢を問わずに就職しやすいといえます。
夜勤があり、拘束時間が長い場合がある
警備員は夜勤をしなければならない場合があります。夜勤をしなければならない警備の種類としては、施設の警備や交通誘導警備があげられます。
施設の警備は、主に公共施設やオフィスビルなど規模の大きな施設となります。深夜の時間帯も施設内でのトラブル発生を防ぐため、日勤のほかに夜勤も行う必要があります。
また、シフトによっては朝9時に出勤して翌朝の9時まで24時間にわたって拘束される場合もあります。途中に休憩や仮眠をはさみますが、長時間にわたる勤務があることを理解しておきましょう。
そのほか、深夜に道路工事が行われる場合は、自動車の通行を円滑にするために深夜の時間帯も交通誘導警備をしなければならない場合もあります。
深夜の警備は眠い中で行わなければならず、つらいと感じることもあるでしょう。しかし、夜勤は日中の勤務と比べると給料が割り増しとなることが多いため、収入アップにつながりやすくなります。
悪天候でも業務をしなければならない場合がある
雑踏警備や交通誘導警備は屋外で警備を行うため、場合によっては悪天候でも業務をしなければならない場合があります。
屋外での警備は、晴れて暖かい日だけに限らず、風が強い日や大雨の日、猛暑の日、雪が降る寒い日など、さまざまな天候のもとで行わなければなりません。
雨の日は雨具を着用し、夏の暑い日は熱中症対策グッズを活用し、寒い日は防寒具を着用するなど、状況に応じて業務がしやすい状態を保つことが大切です。
資格を取得すればキャリアアップも可能
警備員としての経験を積んだうえで警備に関する資格を取得すれば、キャリアアップも可能となります。
警備員の仕事を初めて行う場合は、警備に関する資格は不要です。しかし、警備に関する資格を取得すれば、警備の業務に関する専門的な知識や能力が身につくため、より責任ある業務を任されます。
それにより、昇給も期待しやすくなるほか、長年にわたって警備の経験を積むことによって、警備員を指導・教育する「警備員指導教育責任者」の受験資格も得られます。
警備員に関連する資格について、くわしい内容は後述します。
警備員になるための条件とは？
警備員は18歳以上で心身が健康であれば、男女を問わずになることができます。
そのほか、警備員になるためには一定の条件を満たしている必要があります。その条件とは下記の通りです。
・破産をしていない
・過去に破産をした場合はすでに復権している
・過去に禁固以上の刑に処せられたが、刑の執行が終了してから5年が経過した
・直近5年間に警備業務に関連する法令違反をしていない
・集団的、または常習的に暴力行為や違法行為をする可能性がない
・暴力団員、または暴力団員と関わりを持っていない
・アルコール、麻薬、大麻、あへん、覚醒剤の中毒者でない
・心身に障害がなく、警備業務を行えると認められる
破産者や犯罪者のほか、暴力団員または暴力団員と関連があり暴力行為におよぶ可能性がある人も警備員になることが認められていません。
そのほか、各種薬物の中毒者や健康ではない人も警備員になることができません。
なぜなら、警備員は人々の生活において安全を守ることが業務であるためです。人々の安全を脅かす可能性がある人や健康ではない人は、警備員としては不適切といえます。
警備員の仕事を始めるには？
警備員の仕事を始めたい場合は、警備会社に入社することが一般的です。
警備の資格を持っていなくても、警備員の仕事を始めることはできます。ただし、警備の種類によっては普通自動車免許が必要となる場合があります。
警備会社に入社し、初めて警備の業務を行う場合は、新任教育の受講が義務づけられています。
新任教育は「基本教育」と「業務別教育」の2種類があり、それぞれの教育を10時間以上、合計で20時間以上受ける必要があります。
基本教育では、警備に関する法令など、警備に必要な基礎知識を学びます。また、業務別教育では、実際に警備を行う業務の種類に応じた内容を学習します。
なお、警備の業務は「施設警備」「雑踏・交通誘導警備」「輸送警備」「身辺警備」の4種類があります。警備業務の種類についてのくわしい内容については後述します。
新任教育で必要な内容を学び終えたら、現場で警備の業務にたずさわることができます。
警備員の働き方 正社員とアルバイト
警備員として働く場合、働き方の一例として正社員またはアルバイトのいずれかを選びます。
正社員またはアルバイトとして入社した場合、警備業務の内容はほぼ同じであることが多いです。ただし、正社員はリーダーを任されるなど、責任ある立場として働くこともあります。
正社員とアルバイトで大きく異なる点は、勤務日数や勤務時間の違いです。
正社員は原則として週5日、1日8時間の労働をしなければならないのに対し、アルバイトは週1日、1日4時間の労働が可能な場合があります。
正社員は原則としてほぼ毎日出勤しなければなりませんが、アルバイトは都合のつく日に出勤する形となります。
確実に収入を得たいなら正社員として、すき間時間を有効に活用しながら稼ぎたいならアルバイトが適しています。
警備の種類は4種類
警備の種類は下記の4種類に分けられます。
1号警備：施設警備
2号警備：雑踏・交通誘導警備
3号警備：輸送警備
4号警備：身辺警備
それぞれの警備の内容について説明します。
施設警備
施設警備とは、公共施設や教育施設、オフィスビル、商業施設など規模の大きな施設を警備する業務です。
施設警備は、施設内でのトラブルの発生を防ぐことを目的に行われます。トラブルが発生する要因としては、施設内に不審者が侵入すること、火の始末を完全に行っていないことがあげられます。
施設内でのトラブル発生を防ぐために、警備員は下記の業務を行います。
・施設内の巡回警備
・施設の開閉業務
・防災センター内でのモニター監視
・出入管理業務
・入口に立ち、監視する業務（立哨）
施設によっては24時間体制で警備を行う場合もあります。また、警備中に何らかのトラブルが発生した場合は初期対応を行い、必要に応じて警察や消防に連絡してトラブルの拡大を防ぎます。
雑踏・交通誘導警備
雑踏・交通誘導警備は「雑踏警備」と「交通誘導警備」の2種類に分けられます。ここでは、それぞれの警備の内容について説明します。
雑踏警備
雑踏警備とは、イベント会場など人通りが多くなると予想される場所で警備を行うことです。
雑踏警備が必要な理由は、特定の場所に非常に多くの人が集まると身動きが取れなくなるほど混雑し、転倒事故が発生して負傷者が出る可能性があるためです。
そのような状況になることを防ぐために、通路を一方通行にするなどして雑踏内での進行方向を定める方法のほか、マイクで案内放送をして前に進むようにうながす方法もあります。
交通誘導警備
交通誘導警備とは、自動車や通行人などの流れを円滑にするために行われる警備のことです。
交通誘導警備は、渋滞や交通事故の発生を防ぐために行われます。交通誘導警備が行われる場所としては、工事現場、土砂崩れなどの災害発生箇所、商業施設やイベント会場の駐車場内などがあげられます。
工事現場や災害が発生した場所は、通常よりも道路が狭くなっているため、片側交互通行を実施してそれぞれの方向から交互に自動車を通す必要があります。
また、商業施設やイベント会場では駐車場内に多くの車が入るため、車の流れをスムーズにするために交通誘導を行います。
輸送警備
輸送警備は「貴重品運搬警備」と「核燃料物質等危険物運搬警備」の2種類があります。
それぞれの警備の内容について説明します。
貴重品運搬警備
貴重品運搬警備とは、現金や貴金属などの貴重品を運搬する警備です。
貴重品の運搬中のトラブル発生を防ぎ、目的地まで安全・確実に運搬するために、貴重品の運搬は警備会社が行っています。
現金や貴金属などの貴重品で警備が必要な理由は、悪意のある第三者に貴重品を狙われる可能性があるためです。
貴重品の運搬中は常に周囲に注意を振り払っているほか、万が一、不審者を発見した場合は適切な対応を取って対処します。
核燃料物質等危険物運搬警備
核燃料物質等危険物運搬警備とは、核燃料物質など外部に漏れると危険性がある物質を運搬する警備業務です。
核燃料物質など危険性の高い物質は、目的地まで安全な状態で運ぶ必要があります。そのため、核燃料などの危険物質に関する知識を持った警備員が確実に運搬します。
さらに、核燃料物質等の危険物質は犯罪等に利用される場合があり、盗難される可能性もあります。核燃料物質などの危険物質が盗まれないように確実な運搬が求められます。
身辺警備
身辺警備とは、警備対象者の身を守る業務で一般的には「ボディーガード」と呼ばれています。
身辺警備は、政治家や企業の経営者など、重要な役職に就く人で第三者から襲われる可能性がある場合に行うことが多いです。
そのほかにも、身に覚えのない人からの脅迫やストーカーの対策として、一般の人々が身辺警備を利用する場合もあります。
身辺警備はまさにトラブルと隣り合わせの警備であることから、警備の知識はもちろんのこと、警備の経験でつちかってきた観察力、的確な判断力、行動力が求められます。
警備会社とはどんな会社？
警備会社について簡単に説明すると、警備業を行う会社のことです。警備会社は警備員を雇用し、必要な教育を実施したうえで警備の現場に配置します。
警備会社を運営するためには、運営者自身が警備員になるための条件を満たしていることが前提です。そのうえで、警備業法に基づき都道府県公安委員会の認定を受ける必要があります。
警備会社 大手と中小どちらがいい？
警備会社の規模はさまざまであり、大手の企業と中小の企業があります。
警備員として警備会社に就職する場合、大手企業と中小企業のどちらがよいのかと考えることもあるでしょう。
ここでは、警備会社の大手企業と中小企業の特徴について説明します。
大手の警備会社
大手の警備会社は規模が大きいため、警備の業務を幅広く取り扱っていることが特徴です。知名度が高く信頼感が高い点も大手企業のメリットといえるでしょう。
給与が高めで福利厚生も充実していることが多いため、働きがいを感じやすいといえます。
また、大手の警備会社ではマニュアルが整備されており、マニュアルに基づいて警備の業務を行えます。もし、トラブルが発生したとしても、マニュアルに基づいてスムーズに対応できることが多いです。
なお、トラブルの発生を未然に防ぐために、従業員教育が厳しく行われる場合が多いことも大手企業ならではといえます。
中小の警備会社
中小の警備会社は、大手の警備会社と比べると取り扱う警備業務の種類は少なめとなっています。中でも、施設警備は大手の警備会社が主に請け負うため、中小の警備会社は交通誘導警備や雑踏警備を請け負うことが多いです。
中小の警備会社は従業員数が少なめであるため、他の従業員とコミュニケーションを取りやすいと感じられます。また、従業員数が少ないことで警備の仕事の全体像が見えやすく、仕事を覚えやすい環境にあるといえます。
アルバイトで入社しても正社員に抜てきされやすく、また、正社員は役員に昇進する可能性も十分にあるため、キャリアアップにつながりやすい点はメリットといえます。
警備員の資格
警備員としてステップアップするなら、警備員に関連する資格の取得を目指しましょう。
警備員の資格としては「警備業務検定」と「機械警備業務管理者」があります。そのほか、警備員を指導するためには「警備員指導教育責任者」の資格が必要となります。
これらの資格についてくわしく説明します。
警備業務検定
警備業務検定とは、警備業法に基づく国家資格で下記の6種類があります。
・空港保安警備業務検定
・施設警備業務検定
・雑踏警備業務検定
・交通誘導警備業務検定
・核燃料物質等危険物運搬警備業務検定
・貴重品運搬警備業務検定
（出典：警備員等の検定等に関する規則）
いずれの資格も1級と2級の2種類が設けられており、それぞれの受験資格は下記の通りです。
1級
・2級の合格証明書の交付を受けていること
・2級で合格した警備の種類の業務に1年以上従事していること
（例）施設警備業務検定2級に合格した場合、施設警備業務検定1級の受験資格を得るには、2級の合格証明書の交付を受けた後1年以上は施設警備業務に従事する必要がある
2級
18歳以上なら経験・学歴を問わず誰でも受験可能
なお、警備業務検定の資格を持っていなくても警備の業務に就くことは可能ではありますが、資格を持っていると、より責任のある業務を任されます。
ここからは、6種類の警備業務検定の内容について説明します。
空港保安警備業務検定
空港の航空機内においてトラブル発生を未然に防ぐことが求められる資格です。具体的には搭乗する乗客に対して危険物の持ち込み検査を実施し、航空機内への危険物の持ち込みを防ぎます。
施設警備業務検定
公共施設やオフィスビル、商業施設など、規模の大きな施設での事故やトラブルを防ぐため、施設の警備に関する知識や能力が求められる資格です。
雑踏警備業務検定
イベント会場など人通りが非常に多い場所において、通行人が転倒して負傷者が発生することのないように、人混みが発生した場所での通行を整理する知識や能力が求められる資格です。
交通誘導警備業務検定
工事現場や災害等が発生した現場など、自動車や人が安全に通行しにくい場所において、安全に通行できるよう適切な交通誘導を実施するための知識や能力が求められる資格です。
核燃料物質等危険物運搬警備業務検定
核燃料物質などの危険物を運搬する場合に盗難などの事故を防ぐ知識や能力に加え、核物質に関する基礎的な知識も求められます。
貴重品運搬警備業務検定
現金や貴金属など貴重品を運搬する場合に盗難による事故を防ぐこと、また、盗難が発生した場合の対処法に関する知識や能力が求められます。
機械警備業務管理者
機械警備業務管理者とは、機械警備に関する専門的な知識や業務を行う能力を持つ人に付与される資格です。
機械警備とは、さまざまな機器を活用しながら警備の業務を行うことを指します。警備で使用する機械としては、防犯カメラや侵入者を検知する各種センサーなどがあります。
防犯カメラの映像は施設内の防災センターに設置されたモニターに表示されます。また、施設内に設置されたモニターが何らかの異常を検知した場合は防災センターで確認できます。
機械警備業務管理者になるためには、下記の手順を踏む必要があります。
・機械警備業務管理者講習を受講する
・講習後に実施される修了考査に合格する
機械警備業務管理者講習の受講資格は特に設けられていないため、18歳以上であれば誰でも受講できます。
修了考査に合格した後、公安委員会から機械警備業務管理者資格者証の交付を受けることで、機械警備業務管理者の有資格者であることが認められます。
警備員指導教育責任者
警備員指導教育責任者とは、警備員を指導・教育することが認められる国家資格です。
警備員指導教育責任者講習は、警備の業務別に行われます。警備の業務は4種類あり、下記の通りとなります。
1号警備：施設警備
・公共施設やオフィスビルなど施設の警備
2号警備：雑踏・交通誘導警備
・雑踏警備：人混みが発生する場所での警備
・交通誘導警備：工事現場などで自動車や通行人を誘導
3号警備：輸送警備
・貴重品運搬警備：現金や貴金属などの輸送警備
・核燃料物質等危険物運搬警備：核燃料物質等の輸送警備
4号警備：身辺警備
・依頼者の身の回りを警備 いわゆる「ボディーガード」
「新規取得講習」と「追加取得講習」
警備員指導教育責任者講習は「新規取得講習」と「追加取得講習」の2種類があります。
新規取得講習とは、警備員指導教育責任者の資格を初めて取得する人が受ける講習です。講習は警備の業務別に行われます。
追加取得講習とは、新規取得講習で警備員指導教育責任者の資格を取得した人が、別の警備業務の指導や教育ができる資格を取得したい場合に受講する講習です。
追加取得講習を受講して合格すれば、複数の警備業務の指導や教育を行えます。
警備員指導教育責任者講習の受験資格・資格取得までの流れ
警備員指導教育責任者の受験資格は下記のうちのいずれかを満たしている必要があります。
・受講する警備の種類の警備業務検定1級に合格し、合格証明書の交付を受けている
・受講する警備の種類の警備業務検定2級に合格し、合格証明書の交付を受けた後、同じ種類の警備業務に1年以上従事している
・受講する警備の種類について、最近5年間で通算3年以上業務を行っている。
警備員指導教育責任者の資格を得るためには、下記の手順を踏む必要があります。
・警備員指導教育責任者講習を受講する
・講習後に実施される修了考査に合格する
公安委員会から警備員指導教育責任者資格者証の交付を受けることで、警備員指導教育責任者の有資格者であることが認められます。
まとめ
警備員の仕事について、さまざまな内容を掘り下げながら説明してきました。
警備員は年齢不問で就職できることが多く、また、正社員のほかにアルバイトの募集も多いため、就職しやすい職種といえます。
警備の仕事には施設警備や雑踏・交通誘導警備のように初めての人でも行いやすい業務があります。その反面、貴重品輸送警備や身辺警備のように重い責任を負いながら警備を行うものもあるため、警備の仕事はまさにさまざまといえるでしょう。
警備員の仕事は警備に関する資格を持っていなくても始められますが、資格を持つことで責任ある業務を任されるようになり、ステップアップや昇給にもつながりやすくなります。
警備の仕事に就き、人々の安全を守ることで、社会の安全を維持する役割を果たしてみませんか？
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